クリニックでの購入でないと被害時に泣き寝入り!?

ここでは、個人輸入で被害にあってもなぜ救済制度が適用されないか紹介しています。

TOP > 個人輸入の危険性 > 被害にあっても公的救済無し

被害にあっても公的救済無し

RISK08

正規の入手ルートでないと
被害時に泣き寝入り

健康被害の危険性

健康被害の危険性

個人輸入品でED治療薬を手に入れることの危険性について、さまざまな角度から取り上げてきました。けれど、「結局は自己責任。偽造品と出会うのも2分の1の確率だから大丈夫だろう」と思って、それでも個人輸入に頼ってしまおうと考えてしまう人もいるのではないでしょうか。

ですが、そう考える人にとって一番怖いのは、いざ本当に被害に遭ってしまった時。数百円や数千円をけちったり、病院まで足を運ぶのが面倒/恥ずかしいから通販で買おうとしたり、目先の利便性を重視している人は、健康被害に遭遇してしまった時に後悔するのです。これまでの利便性を吹き飛ばすほどの被害を一度に受けてしまうわけですし、お金や時間では取り返しがつかなくなるかもしれない健康という大事なところで被害が生じてしまうわけですから。

何かのリスクを考える時に、発生する確率だけではなく、起きてしまった時の被害の規模まで考慮してリスクを評価しようという考え方もあります。被害に遭ってから泣くのではなく、どんな被害が起こり得るのかというところまで思いを馳せるように心掛けてください。

医薬品副作用被害救済制度について

その意味では、個人輸入品の偽造薬によって健康被害が起きた時は本当に悲惨です。というのも、日本には医薬品副作用被害救済制度という制度があります。医薬品というものは、どんなものであっても、副作用は付きもの。臨床試験などの厳しいチェックを経て、安全性を確認された医薬品だけが市場に出回るのですが、万一のことを想定しておく必要があります。国が認可した医薬品によって万一、副作用による健康被害が生じてしまった場合の救済策として用意されているのがこの制度なのです。

医薬品副作用被害救済制度によって、医師に処方された医薬品を用法・用量を守って飲んでいる限りは、万一のことが起きてしまったとしても、治療費や起きてしまった障害に対する年金を国が支払ってくれます。専門家の指示に従っている限り、どんな被害が起きてしまっても、セーフティーネットが用意されているのです。

ところが、既にお気づきの方もいらっしゃるかもしれませんが、医薬品副作用被害救済制度の対象になるのは、正規の手段で医薬品を入手して、指示どおりに服用していた場合に限られます。個人輸入品を扱っている通販サイトから買った医薬品を服用していたり、用法・用量を守っていなかったりした場合、医薬品副作用被害救済制度の対象にはなりません。

つまり、偽造品に当たる確率は2分の1程度とはいえ、外れたら被害に遭うことさえあり、お金や時間では取り戻せない健康を害する恐れがあって、その場合、国からの救済制度の適用対象にはならないのです。最悪のことを考えれば考えるほど、個人輸入品に手を出すことは禁物。くれぐれも気を付けるようにしてください。

漫画で分かる!個人輸入の体験談

このページのトップへ